諫言と切腹

諫言を人々は、「本当」と感じる。
「本当」とは、例えばS＆Pが米国債を格下げする。
米国当局は、それを「間違い」と否定する。
どちらが人々は「本当」だと感じるか？
当然、S＆Pに軍配が上がる。
なぜ、それほどにS＆Pには信頼が集まるのか？
答えは簡単で、S＆Pは「資本主義」という「大儀」に奉仕しており、米国当局は所詮「国益」止まりだからだ。
今回のような、機軸通貨からのドルの脱落の「始まり」において、真実は、「国家」の側にはないと判断されている。
「本当」は、自己の資産を保全しようとする世界市場の需要により生産されている。ここでは、国家は限定的な「本当」しか生産できない。負け惜しみとしかいいようがない対応に終始することになる。
勝てる見込みはない。国家としては、S＆Pをコントロールしたいところだろうが、これが意外にしぶといのだ。
資本主義がその本質において、「反国家的」あるいは「超国家的」であるせいだ。S＆Pは、その本質をよく表している。
思いついたので、書いて置く。