続アメリカと銃

アメリカの銃について語る時、強力な圧力団体である全米ライフル協会について語られる。軍産複合体の政治資金についても当然重要なファクターであることは間違いない。
スミス&ウェッソンやレミントン・アームズなどの武器メーカーからの潤沢な援助を受けている。また、政府への献金も行っており、共和党の保守層を中心に有力な政治家の会員も多い。
1861から1865年の南北戦争に北軍が勝利した後、北部出身者、銃販売業者や銃愛好家などにより1871年設立されたそうだ。
シングルアクションリボルバーのコルトで有名なコルト・ファイヤーアームズが軍・司法機関・連邦政府と結託して準公的機関と装って銃器を普及させた事が、協会活動の始まりだそうだ。
南北戦争後に、彼等は武器で一儲けしようとしたのだ。
普通なら、南軍の武装解除に続いて、銃の所持の警察や軍への制限を打ち出すのではないかと思う。敵あるいは潜在的な敵に武器を渡さないことは、どう考えても最重要な政策だろう。
何のために、戦争をし、勝ったのか分からない。新たな戦争の火種を自ら撒いたようなものだ。もっとも、死の商人にとって、これは商機以外のなにものでもない。
全くの思いつきだが、北軍のリーダーのリンカーンがアメリカ版刀狩をしようとしたら、それを面白く思わない連中が暗殺者をそそのかし彼を葬ったのではないかといお話をしてみたくなる。
幸い、経済的な統合により南は軍事的には再編成されず、大きな内戦は南北戦争だけですむことになる。